最近日本企業でも真剣に？中国でのマーケティングを行う企業が増えてきました。
ただ、ある一般的な属性（20代、女性、年収5万元以上など）のアンケートやグループミーティングのマーケティング*結果をそのまま中国市場と考え、その結果が良いからという理由で中国市場進出するのは非常に危険です。
なぜなら、一般消費財の市場戦略として中国ではどんなに品質が良くても、「ブランド力」が無ければ市場では埋もれていきます。
逆に、企業のブランディングが成功すれば、中国では市場戦略が成功したと言ってもいいほど企業ブランド戦略は重要です。
（*上記のようなマーケティングを否定してる訳ではなく、ブランディング戦略と併用し、効果を出されている場合もあります）
例えば、最近では蒙牛乳業という内モンゴルの牛乳会社は中央電視台(CCTV)の広告（CCTVでは広告入札形式）を獲ることにより、企業ブランド広告戦略で一気に中国3大乳製品メーカとして地位を築きました。
日系企業でも、一昨年までほとんど認知されてなかった企業がTV広告戦略で一気にブランド力を高めた例があります、化粧品のDHCです。
企業規模、商品により、そのブランディング戦略は異なりますが、
一般消費財、特に飲食品、化粧品について言えば、TV（特にCCTV）広告の影響は大きく、一般消費者にとっては「テレビで広告してるから安心」というまさに、私が子供の頃に母親が頻繁に言っていたことと同じことを今の中国消費者は感じているということです。
最近では、日系企業も含めた外資企業もTVメディアを使った広告を積極的に行うようになってきました、それでも日系企業のブランド認知はSony以外ほとんど認知されていないに等しい状況です。
（日系企業で働いてる中国人や日本人相手に仕事をしている中国人の認知度は考えから省いてください）
先週上海で、日系広告会社勤務の親しい方との食事の際
「なぜ日系企業は中国でブランディング戦略が上手くできないのか？」という話題になり、
上海で広告業務を行っている彼の回答は「元来、日本メーカは技術先行で技術力を売りにしている、逆に米国企業は技術を売りに出来ないので企業ブランド、製品ブランドのイメージ戦略に長けている。」
という大変納得できる回答でした。
もともと技術・品質・機能を日本企業は長い間”売り”にしてきました。
技術立国日本という意味で、それを武器として海外でも同様に市場戦略を行いたいというのは理解できますが、そのままの広告戦略では、今の中国の消費者には全く響かないということです。
結論として、一般消費財については、
いかにTVメディアを活用し、企業ブランド価値を上げる広告戦略をとるかが、中国消費者にブランド力をアピールし、売上げに繋げるという目的の最大の課題となります。
ただ、CCTVなどの入札に参加し、TVの力を借りて一気にブランディング戦略を行うには資本力が必要です。
今後、少ない投資金額で一般消費財のマーケティング、ブランド戦略を行っていく方法も書いていきたいと思います。
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ちなみに、05年の中国での実質広告総額は約5000億元の内訳比率は、
TV=約84%
新聞=約12%
ラジオ=約1%
その他（屋外広告、ラジオなど）
*ネット広告市場は1%以下。
